「することができなくなった人が、もう一度することを取り戻す」──作業療法士の仕事を一行で表現するとこうなる。しかしこの一行のなかには、20世紀初頭のアメリカで生まれた職能の哲学、第二次世界大戦後の戦傷者リハビリ、1965年日本における法制定、そしてICF（国際生活機能分類）が拓いた21世紀の生活機能観のすべてが凝縮されている。

理学療法士が「基本的動作能力（座る・立つ・歩く）」の回復を主目的とするのに対し、作業療法士は「応用的動作能力（食事・着替え・入浴・家事）」と「社会的適応能力（仕事・学校・地域生活）」の回復を主目的とする。両者は理学療法士及び作業療法士法（昭和40年法律第137号）の同じ条文で創設されたが、その射程は明確に異なる。

本章では、作業療法士の存在論的位置──医療と生活の境界線上にあって、両側に橋を架ける職能──を明らかにする。GETTAが「身体を物として診る視点」と「身体を場として診る視点」の架橋として記述してきた営みは、作業療法士の臨床実践と深く共鳴する。

「理学療法士及び作業療法士法 第2条第4項」──作業療法士の法的定義の出発点である。条文は次のように規定する。「この法律で『作業療法士』とは、厚生労働大臣の免許を受けて、作業療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、作業療法を行うことを業とする者をいう。」

そして同条第2項は作業療法そのものを定義する。「『作業療法』とは、身体又は精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行わせることをいう。」──この条文には三つの重要な要素がある。①対象が「身体又は精神に障害のある者」であり、精神領域が明示されている点。②目的が「応用的動作能力」「社会的適応能力」である点。③手段が「手芸、工作その他の作業」である点。

作業療法の源流は18世紀末、フランスのフィリップ・ピネルとイギリスのウィリアム・テューク（ヨーク・リトリート設立）が始めた「道徳療法（Moral Treatment）」にある。精神疾患患者を鎖から解放し、規則正しい生活と作業活動によって回復を促すこの実践は、19世紀のアメリカで体系化された。

1917年、アメリカで作業療法促進全国協会（後のAOTA）が設立される。創設メンバーには、ジョージ・バートン（建築家・自身が結核と闘病）、ウィリアム・ラッシュ・ダントン（精神科医）、エレノア・クラーク・スラグル（ソーシャルワーカー）らが名を連ねた。第一次世界大戦の戦傷者リハビリで存在意義を確立し、第二次世界大戦でさらに需要が拡大した。

日本では1963年、清瀬リハビリテーション学院（現・国立障害者リハビリテーションセンター学院）に初の養成課程が設置され、1965年の理学療法士及び作業療法士法制定によって国家資格化された。第1回国家試験は1966年に実施され、20名が合格して日本初の作業療法士となった。日本作業療法士協会（JAOT）は1966年に発足し、現在の会員数は約7万人を超える。

作業療法士になるには、文部科学大臣指定の大学・短大、または厚生労働大臣指定の専門学校（作業療法士養成施設）で3年以上の養成課程を修了し、年1回（例年2月）実施される作業療法士国家試験に合格する必要がある。試験は理学療法士と同じ日に並行実施される。

養成校は2026年時点で全国に約190校。4年制大学は約70校、3年制専門学校は約100校、短期大学は数校である。学費は3年制専門学校で約350〜500万円、4年制大学で約500〜800万円。臨床実習は合計約20〜22週間にわたり、急性期病院・回復期病棟・精神科病院・発達領域・老年領域の複数で実施される。

国家試験は午前・午後の2部制、計200問。一般問題と実地問題から構成される。第61回（2026年）作業療法士国家試験は受験者5,825人、合格者5,021人、合格率86.2％であった。新卒受験者の合格率は約94％、既卒受験者は約30％で、初回受験で合格できなかった場合のハードルが高いのは理学療法士と同じである。

作業療法士の仕事は、評価（Evaluation）、介入（Intervention）、連携（Collaboration）の三位一体で構成される。評価では、作業遂行（occupational performance）を多角的に分析する。FIM、Barthel Index、COPM（Canadian Occupational Performance Measure）、AMPS（Assessment of Motor and Process Skills）、MMSE、HDS-R、N式老年者用精神状態尺度などの標準化評価尺度を用いる。

介入では、対象者の「したいこと（want to do）」「する必要のあること（need to do）」「することが期待されていること（expected to do）」の三層を統合して目標設定する。日本作業療法士協会が開発したMTDLP（生活行為向上マネジメント）は、この三層構造を体系化したアセスメント・介入ツールとして広く普及している。

連携では、医師・看護師・理学療法士・言語聴覚士・社会福祉士・介護福祉士・公認心理師・薬剤師らと協働する。リハビリテーション総合実施計画書、退院時カンファレンス、地域ケア会議など、医療と生活の境界線をまたぐコミュニケーションの場が日常的にある。

作業療法士の臨床は、対象別に四つの領域に大別される。身体障害領域（脳血管疾患、整形外科疾患、神経難病等）が最大の領域で、急性期・回復期・生活期で展開される。精神障害領域では、統合失調症、うつ病、双極性障害、依存症等を対象とし、デイケア・SST（社会生活技能訓練）・就労支援を主軸とする。日本の作業療法は、世界的に見ても精神領域の比重が高い特徴がある。

発達障害領域では、ASD・ADHD・LD・脳性麻痺等の小児を対象とし、感覚統合療法（Ayres）、運動発達支援、就学・就労支援を行う。老年期障害領域では、認知症、フレイル、サルコペニア、転倒予防、看取りまでをカバーし、地域包括ケアの中核を担う。

日本作業療法士協会の生涯教育制度は、基礎研修・認定作業療法士・専門作業療法士の三層構造で構成される。認定作業療法士は5年以上の臨床経験と基礎研修修了、認定研修修了、研究発表業績などの要件を満たした上で認定試験に合格する。2025年3月時点で実数約7,500名。

専門作業療法士は、認定作業療法士の上位資格として、特定領域での深い専門性を認定する。①身体障害、②精神障害、③発達障害、④老年期障害、⑤地域、⑥福祉用具、⑦認知症、⑧手の外科、⑨高次脳機能障害、⑩特別支援教育、⑪摂食嚥下、⑫訪問、⑬がん の13領域がある。

厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』によれば、作業療法士の平均年収は約441万円（月収30.8万円、年間賞与71.3万円）。理学療法士とほぼ同水準である。経験年数とともに上昇し、50代後半でピークを迎える傾向は同じだが、伸び幅はやや小さい。

キャリアパスは多様化している。①臨床ジェネラリスト→管理職、②認定・専門取得→スペシャリスト、③大学院進学→研究者・教員、④管理職→施設長・統括、⑤独立→自費パーソナル・就労移行支援・福祉用具コンサル、⑥海外協力（JICA等）、⑦行政（保健所・自治体）など、職域は理学療法士よりも広い傾向がある。

作業療法士は、リハビリテーション専門職のなかで独自の位置を占める。理学療法士（PT）とは、目的（基本的動作能力 vs 応用的動作能力＋社会的適応）と対象（身体のみ vs 身体＋精神）が異なる。言語聴覚士（ST）とは、対象機能（コミュニケーション・摂食嚥下 vs 作業遂行全般）が異なる。

精神保健福祉士（PSW）とは、精神領域での介入手段（社会福祉的支援 vs 作業を通じた介入）が異なる。公認心理師とは、介入手段（心理面接 vs 作業活動）が異なる。社会福祉士・介護福祉士とは、専門性の中核（医療的視点 vs 生活支援的視点）が異なる。これらの違いを認識することは、チーム医療における連携の精度を高める前提条件である。

世界作業療法士連盟（World Federation of Occupational Therapists, WFOT）は1952年に英国リバプールで設立され、現在は106の加盟団体が参加する国際組織である。日本作業療法士協会は1972年に加盟した。WFOTは作業療法士養成校の国際認定（WFOT認定校）、最低教育基準（Minimum Standards for the Education of Occupational Therapists）、国際倫理綱領を策定している。

国別の作業療法士密度（人口10万人あたり）には大きな差がある。北欧諸国（スウェーデン・ノルウェー・デンマーク）が90〜120人/10万人と最も高く、米国・カナダ・豪州が50〜80人、日本は約60人/10万人、開発途上国は10人未満も少なくない。WHOは2030年までに世界のリハビリ専門職を倍増する目標（Rehabilitation 2030）を掲げており、作業療法士の国際需要は今後も拡大する。

2001年、WHOは国際障害分類（ICIDH, 1980）を全面改訂し、国際生活機能分類（ICF, International Classification of Functioning, Disability and Health）を発表した。ICFは「障害」を「心身機能・身体構造」「活動」「参加」の三層と、「環境因子」「個人因子」の二背景因子から多面的に記述する枠組みである。

日本作業療法士協会はこのICFの枠組みを臨床現場で実装するために、MTDLP（生活行為向上マネジメント, Management Tool for Daily Life Performance）を開発した。MTDLPは、対象者の「したい生活行為」を起点にして、現状の遂行度・満足度を10段階で評価し、合意目標と介入計画を立案し、再評価まで一貫したマネジメントを行う体系的ツールである。

この「したいことを起点にする」という発想は、医療モデル（疾患→機能障害→治療）を超えて、生活モデル（やりたいこと→できること→社会参加）へと作業療法を再定位した。理学療法と作業療法を分かつ最大の哲学的境界線が、ここにある。

作業療法士の臨床・教育・研究に関わる一次資料を網羅的に整理する。リンクはすべて公的機関または学術出版社の公式URLである。

作業療法士は「することの障害」を扱う職能である。「することの土台」となる足底感覚・前庭系・体幹深層筋の覚醒は、すべての作業遂行の前提条件である。GETTAは、その土台を文化的に再起動する装置として、作業療法の臨床現場で活用が広がっている。

作業療法の本質が「することを通じた回復」にあるなら、GETTAは「立つ・歩くという最も根源的なすること」を文化的に再起動する装置である。両者の協働は、医療と生活の境界線上で起こる、すべての回復過程の質を底上げする可能性を持つ。