理学療法士は単なる「リハビリのお兄さん・お姉さん」ではない。解剖学・生理学・運動学・神経科学・臨床医学を統合し、患者の身体機能と生活を医学的根拠に基づいて再建する専門職である。理学療法士及び作業療法士法第2条において、その業務は「医師の指示の下に、治療体操その他の運動、電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段」と定義され、診療補助行為としての医療的位置づけが法的に確立している。

本図鑑は、この職種について定義・歴史・教育課程・実務・専門制度・経済・国際的位置・主要文献を体系的に整理し、市販の入門書や省庁ページを断片的に読むよりも遥かに深く・広く・正確に理学療法士という存在を理解できる構造として設計されている。さらに最終章では、合同会社GETTAプランニング代表 宮崎要輔による「文化身体論の視点からみた理学療法士の可能性」という独自の章を付した。医学的根拠と文化的身体観の架橋こそが、これからの理学療法を次の段階に押し上げる鍵だからである。

本条文は、理学療法士の業務を以下の三つに分解する。

第一に「対象」 ── 身体に障害のある者。日本理学療法士協会の業務指針はこれを「永続的であるか一時的であるかを問わず、傷病ないし先天的異常によって心身機能になんらかの障害を有する者」と解釈し、急性期・回復期・生活期、さらに障害発生前の予防段階までを射程とする運用が確立している。

第二に「目的」 ── 基本的動作能力の回復。ここでいう基本的動作能力とは、寝返り、起き上がり、立ち上がり、歩行といった人が人として日常を成立させる前提となる動作を指す。これと対照的に位置づくのが作業療法（OT）の「応用的動作能力／社会的適応能力」である。

第三に「手段」 ── 治療体操その他の運動（運動療法）と、電気刺激・マッサージ・温熱その他の物理的手段（物理療法）。さらに業界実務上は、関節モビリゼーションやマニピュレーションなどの徒手療法、装具療法、義肢適合、患者教育、環境調整までが手段として展開される。

理学療法士は「名称独占資格」であり、医師や看護師のような「業務独占資格」ではない。すなわち、理学療法士の免許を持たない者が「理学療法士」を名乗ることは法律で禁止されている（同法第17条）が、理学療法そのものを行う行為は、医師の指示の下であれば、看護師・あん摩マッサージ指圧師・柔道整復師等が一定の条件下で類似の業務を行うことが可能となる。これが現場で「理学療法士でなくてもリハビリができてしまう」という認識のずれを生む構造的背景である。

また同法第15条は、理学療法士が保健師助産師看護師法の例外として診療の補助業務を行えることを明示している。さらに、病院・診療所、または医師の具体的指示下で行う理学療法としてのマッサージについては、あん摩マッサージ指圧師法の規定が適用されない（同条第2項）。この条文は、医師の指示下における理学療法士の業務拡大の根拠として、実務上きわめて重要である。

理学療法士国家試験は、午前100問・午後100問の計200問構成である。内訳は一般問題160問（各1点／160点満点）と実地問題40問（各3点／120点満点）、合計280点満点となる。合格基準は絶対評価であり、以下の二条件を共に満たす必要がある。

① 総得点168点以上（60％）／ ② 実地問題43点以上（35.8％）

出題範囲は、解剖学・生理学・運動学・病理学・内科学・神経内科学・整形外科学・人間発達学・リハビリテーション概論など多岐にわたり、近年はICF（国際生活機能分類）の視点を踏まえた統合的理解や、画像・症例提示から評価と治療方針を判断させる臨床推論型問題の比重が増している。

理学療法士の臨床は、まず評価から始まる。関節可動域（ROM）測定、徒手筋力検査（MMT）、神経学的検査、感覚検査、バランス検査（Berg Balance Scale等）、歩行分析、ADL評価（Barthel Index、FIM等）を組み合わせ、患者の機能状態を多面的に定量化する。近年はICF（International Classification of Functioning, Disability and Health）の枠組みに基づき、心身機能・身体構造、活動、参加、環境因子、個人因子を統合的に評価する手法が標準化している。

評価結果に基づき、目標を設定し、介入計画を立てる。介入手段は大きく以下の三系統に分かれる。

理学療法士は単独で完結する職種ではない。医師、看護師、作業療法士、言語聴覚士、薬剤師、管理栄養士、ソーシャルワーカー、ケアマネジャーといった多職種と連携し、カンファレンス、回診、退院前訪問、地域包括ケア会議など、患者を取り巻く全方位の連携を担う。電子カルテへの記録、リハビリテーション実施計画書の作成、症例レポート、診療報酬請求のための算定根拠の整備も日常業務の重要な一部である。

取得分野で最も多いのは運動器、次いで脳卒中、地域理学療法、スポーツ理学療法の順となっており、臨床現場での需要と一致した分布を示している。

専門理学療法士の取得には、登録理学療法士であることに加え、該当分野での査読付論文の発表、学術大会での発表、長年の臨床経験が要件として課される。最終ステップは口頭試問であり、自らの研究テーマを学術的に弁明する能力が問われる。理学療法の学問としての発展を担う担い手を育成する制度設計となっている。

2024年6月から導入された「ベースアップ評価料」により、療法士の算定可能項目が拡充され、今後の給与水準には押し上げ圧力が働く見込みである。一方で、養成校増加と国家試験合格者数の累積により、2040年には供給が需要の1.5倍となる予測（厚労省）もあり、量的飽和の中で給与水準の二極化が進む可能性が指摘されている。

キャリアの伸ばし方は大きく分けて「臨床特化型」「管理職型」「教育研究型」「独立・新領域型」の四象限がある。臨床特化型は認定・専門理学療法士の取得を軸に、管理職型は副主任→主任→主査→課長→部長と組織の階段を上り、教育研究型は大学院修士・博士を経て養成校教員・研究者となる。第四の象限が近年急速に拡大しており、自費パーソナル領域、ベンチャー創業、海外コンサルティング、メディア発信、執筆など医療枠外への展開が新世代のロールモデルを生んでいる。

World Physiotherapyは、129の加盟国組織を通じて全世界60万人以上の理学療法士を代表する唯一の国際組織である。1952年にWHO（世界保健機関）と公式関係を樹立して以来、世界の理学療法の標準化、教育ガイドラインの整備、規制提言、世界規模の学術集会（World Physiotherapy Congress）を主導してきた。

世界の理学療法士数を見ると、米国が約198,686名で最多、続いてドイツ約136,000名、そして日本が第3位に位置する。対人口比率から見ても、日本は世界有数の理学療法士先進国であると言える。一方、世界には1,000名を下回る加盟国も42か国あり、グローバルな視点では理学療法士はなお発展途上の専門職である。

World Physiotherapyは加盟国を地域別にアフリカ、アジア・西太平洋、欧州、北米・カリブ、南米の5地域に分けて運営している。日本はアジア・西太平洋地域（Asia Western Pacific Region, AWP）に所属し、地域内での国際学術交流、人材育成、政策連携を行っている。

また、特定領域の専門深化を担う14のサブグループが存在し、スポーツ理学療法国際連盟（IFSPT）、徒手療法国際連盟（IFOMPT）、神経理学療法国際組織（INPA）、水中理学療法国際組織（IOAPT）などが世界規模で活動している。日本の理学療法士もこれらサブグループのメンバーシップを通じて国際標準にアクセスすることができる。