CHILD MOTOR DEVELOPMENT ZUKAN No.10
PART III 育てる場 / PRESCHOOL & SCHOOL

保育・幼稚園と小学校 ― 運動遊びの介入研究・体育・休み時間特別なプログラムより、毎日の園と学校の時間の使い方。

園の運動遊びプログラムSMD 0.46基本的な動き全体・30試験6126人
自由遊びだけの群d=0.06基本的な動きの改善は有意でなかった
体を動かす授業d=2.33授業中の身体活動・研究42件
学校全体の介入+0.73分1日の中高強度身体活動・RCT 89件
ANSWER FIRST / 先に答え
  1. 保育所・幼稚園で行う運動遊びのプログラムは、基本的な動きを伸ばします。30件の試験(3.3〜5.5歳の6126人)のメタ解析では、走る・跳ぶなどの移動する動き(SMD 0.94)と、投げる・捕るなどの物を操作する動き(SMD 1.36)が向上しましたが、確実性は非常に低く、長期の追跡もありませんでした(Wick 2017)。自由遊びだけの対照群では改善が有意でなく(d=0.06)(Logan 2012)、保育者が主導する介入では移動する動きと物を操作する動きが有意に改善しました(Van Capelle 2017)。
  2. 3〜18歳の48,185人を含む56件の試験のメタ解析では、体育の授業数を増やす介入は基本的な動きの向上と関連せず、指導方略などで授業の質を高める介入が、体力と基本的な動き(g=0.38)の小さな向上と関連しました(García-Hermoso 2020)。教科の授業に体の動きを取り入れると、授業中の身体活動が大きく増え(d=2.33)、学習成果も改善しました(d=0.36)(Norris 2020)。休み時間の身体活動は、施設を使えること、固定されていない用具、励まされていると感じることと関連していました(Ridgers 2012)。
  3. ただし、学校全体の取り組みの効果は小さく、6〜18歳のRCT 89件(66,752人)の統合では、1日の中高強度身体活動の増加は0.73分でした(Neil-Sztramko 2021)。効果を残す手がかりは、1年を超えて続け、理論や枠組みに基づいて設計すること(Lai 2014)、そして研究者主導ではなく、現場の教員が日常の実践として続けられる形にすることです(Vazou 2020)。
DEFINITION / 園と学校の運動遊び・身体活動の介入とは本章でいう介入とは、保育所・幼稚園・認定こども園や小学校で、子どもが体を動かす時間と質を高めるために計画して行う取り組みのことです。保育者や教員が導く運動遊びのプログラム、体育の授業の工夫、休み時間の場所や用具の工夫、教科の授業の中で体を動かす工夫(身体を動かす授業・運動休憩)、家庭を巻き込む取り組みなどがあります。効果は、基本的な動き(走る・跳ぶ・投げる・捕る・バランスをとるなど)の習熟、身体活動の量、体力、学習面などで測られます。
PRESCHOOL PROGRAMS

園の運動遊びのプログラム ― 基本的な動きは伸びる、身体活動は増えにくい

保育所・幼稚園で4週間以上の運動遊びのプログラムを行った30件の試験(RCT15件・比較試験15件、3.3〜5.5歳の6126人)のメタ解析では、介入群で基本的な動き全体(SMD 0.46)、物を操作する動き(SMD 1.36)、移動する動き(SMD 0.94)が向上しました(Wick 2017)。ただし、GRADEによる確実性は非常に低く、効果は介入直後のもので、長期の追跡はありませんでした(Wick 2017)。本章で出てくる効果量(SMD・d・g)は、差を標準偏差の単位で表した値で、0.2、0.5、0.8がそれぞれ小さい、中程度、大きい効果の目安とされます(Brooke 2014)。

子どもの運動スキル介入のメタ解析でも、介入で基本的な動き全体が改善し(d=0.39)、物を操作する動き(d=0.41)と移動する動き(d=0.45)が同じ程度に伸びた一方、自由遊びの対照群の改善は有意ではありませんでした(d=0.06)(Logan 2012)。著者らは、基本的な動きは成熟によって自然に身につくものではなく、学び、練習し、強化する必要があるとして、幼児教育施設が計画的な運動プログラムを行うよう勧めています(Logan 2012)。

介入前後の改善の大きさ(効果量 d)計画的な運動スキルの介入:基本的な動き全体d=0.39同:物を操作する動きd=0.41同:移動する動きd=0.45自由遊びだけの対照群d=0.06(有意でない)介入前後の改善の大きさ(効果量 d)計画的な運動スキルの介入:基本的な動き全体d=0.39同:物を操作する動きd=0.41同:移動する動きd=0.45自由遊びだけの対照群d=0.06(有意でない)
子どもの運動スキル介入のメタ解析(Logan 2012)。計画的な介入では物を操作する動きと移動する動きが同じ程度に伸びたが、自由遊びだけの対照群の改善は有意でなかった。

どの動きが伸びやすいかも見えてきています。3〜7歳を対象にした10論文(1,121人)のメタ解析では、走る、立ち幅跳び、ドリブル、蹴る、捕る、上手投げ、止まったボールを打つ、動的バランスで効果があり、ホップと下手投げでは有意ではありませんでした(Yang 2024)。回数との関係では、3〜12歳の比較試験18件の解析で、保育者・教師が主導する週3回以上の介入で基本的な動きが有意に向上しました(SMD 0.23)が、動きと身体活動の両方を測った研究はまだ少ないとされています(Engel 2018)。

一方、動きが伸びても、1日の身体活動が増えるとは限りません。4〜6歳の無作為化比較試験12件(4754人)の統合では、基本的な動き、とくに投げる・捕るなどの操作の動きは向上しましたが、体力(全身持久力・跳躍・バランス)、身体活動、座位時間、スクリーンタイム、BMIへの効果は小さく有意ではありませんでした(Alonso-Martínez 2025)。3〜5歳の比較試験20件(4255人)でも、座位時間の減少と身体活動の増加は有意ではありませんでした(Van Capelle 2017)。動きを伸ばす取り組みと、1日を通して体を動かす時間を確保する取り組みは、分けて考える必要がありそうです。

研究の量と質にも限りがあります。幼い子どもの運動発達を高める介入の研究17件を検討した系統的レビューでは、方法論的な質が高いのは3件で、保護者が関わったのは3件だけでした(Riethmuller 2009)。

日本の園の取り組み

本章で取り上げる介入研究は、海外で行われたものが中心です。日本では、島根県雲南市の就学前施設で、新型コロナウイルス感染症の流行前(2019年、608人)と流行中(2020年、517人)の3〜5歳児を比べた繰り返し横断研究があります(Abe 2022)。ソフトボール投げはすべての年齢で流行前のほうが高く、25m走は5歳児だけ流行前のほうが速く、立ち幅跳びには差がありませんでした(Abe 2022)。著者らは、流行が特に物を操作する動きの発達を妨げた可能性を指摘しています(Abe 2022)。

文部科学省が平成19年度から21年度に行った調査研究では、体力向上のための実践プログラムに取り組んだ園の1日の平均歩数は約14,000歩で、特別な取組を行わなかった園は1,000歩以上少ない約12,500歩でした。卒園後(小学1年生)の追跡では、運動の頻度、運動部・スポーツクラブへの加入率、新体力テストの総合得点が、実践園を卒園した児童のほうが高い傾向にあり、新体力テストの合計得点は28.41点と25.97点でした。取り組んだ園とそうでない園を比べた調査のため、取り組み以外の園の違いが結果に影響した可能性は残ります。

EDUCATORS

保育者の関わりと園の環境 ― 導く大人、外の広さ、動かせる用具

同じ運動遊びでも、誰がどう関わるかで結果は変わります。3〜5歳の比較試験20件のメタ解析では、保育者が主導する介入は基本的な動き全体(SMD 0.14)、物を操作する動き(SMD 0.47)、移動する動き(SMD 0.44)を有意に改善しましたが、子どもが中心になる介入では有意な改善がみられませんでした(Van Capelle 2017)。介入は平均21週間、週3回、1回35分ほどで行われ、子どもが中心になる介入の研究は6件と少なく、著者らはさらに研究が必要としています(Van Capelle 2017)。

研究で効果を確かめてきたのは、多くが研修を受けた保育者の担う形です。2007〜2015年の研究を集めた系統的レビューでは、該当した7論文はすべて幼児教育・保育の場で行われ、86%は研修を受けた職員・保育者が実施し、6件で有意な効果が報告されましたが、方法論的な質が高いのは4件でした(Veldman 2016)。乳幼児期(0〜5歳)の作業療法の実践ガイドラインも、一部の介入は研修を受けた保護者や就学前施設のチームで実施できるとしています(Clark 2020)。

実際の園で、保育者だけが行う形も試されています。オーストラリアの4園・150人を対象にした6か月間のRCTでは、保育者が継続的な研修を受けて運動遊びを行い、有意な群間差はなかったものの、5つの粗大運動スキルのうち4つと総合得点で介入群に有利な小〜中程度の効果量がみられ、身体活動のすべての指標でも小〜中程度の効果量が報告されました(Jones 2016)。保育施設61か所の無作為化比較試験では、保育者への3時間の現地研修で、9か月後の移動する動きの得点が対照群より3.33点多く向上しましたが、物を操作する動きと身体活動には差がありませんでした(Leis 2020)。

関わり方の質も大切です。就学前児117人を対象にしたRCTでは、9週間、上達そのものに目を向ける熟達志向の雰囲気で指導した群でだけ、自分は体を動かすのが得意だという感覚(知覚された身体的有能さ)が時間とともに高まり、自律性の低い指導の群と比較群では高まりませんでした(Robinson 2009)。保育者が導くことと、子どもが自分で試す余地を残すことは、対立するものではありません。

園の環境も、身体活動と関連します。保育・幼児教育施設の研究27件の系統的レビューでは、身体活動ともっとも強く関連したのは、子どもの性別と年齢、粗大運動の協調性、体を動かす機会の提供、屋外環境(広さ・使い方・あること)で、保育者や組織のレベルの要因には一貫した根拠がありませんでした(Tonge 2016)。29件の研究の系統的レビューでは、屋外で遊ぶときの中高強度身体活動は屋内の2倍で、屋外の遊び場の広さとのあいだには量反応関係があり、505平方メートル以上で多く、900平方メートルを超えるとそれ以上は増えませんでした(Martin 2022)。持ち運べる遊具も、中高強度身体活動の多さと関連していました(Martin 2022)。

ただし、外にいる時間を延ばすだけでよいとは限りません。低所得家庭向けの幼稚園の32人の小さな無作為化試験では、屋外の自由遊びを1日2回30分ずつ2日間増やしても、身体活動量は増えませんでした(Alhassan 2007)。自然を取り入れた幼児教育施設の研究39件の系統的レビューでは、座位時間の少なさとバランスの向上とは正の関連がありましたが、中高強度身体活動の増加とは一貫せず、量的研究31件のうち28件は質が低いと評価されています(Johnstone 2022)。

日本の保育所・小学校の子ども2,501人の追跡では、就学直前に保育士が評価した運動の困難さが、6年生までの学力や心理社会的な不適応と関連していました(Katagiri 2021)。観察研究のため因果はわかりませんが、著者らは、就学前の運動スキルはその後の学校での適応を予測する手がかりになるとしています(Katagiri 2021)。

日本の基準 ― 領域「健康」

日本の幼稚園教育要領(平成29年告示)は、領域「健康」のねらいに「自分の体を十分に動かし,進んで運動しようとする。」を挙げ、内容に「いろいろな遊びの中で十分に体を動かす。」「進んで戸外で遊ぶ。」を示しています。内容の取扱いでは、「多様な動きを経験する中で,体の動きを調整するようにすること。」と、「幼児の動線に配慮した園庭や遊具の配置などを工夫すること。」が求められています。保育所保育指針の3歳以上児の「健康」もほぼ同じ文言で、1歳以上3歳未満児の内容には「走る、跳ぶ、登る、押す、引っ張るなど全身を使う遊びを楽しむ。」があります。幼稚園教育要領と保育所保育指針は、いずれも次の改訂が審議されています。多様な動きの経験と、体を動かせる環境づくり。日本の基準と本章の研究は、同じ方向を向いています。

PHYSICAL EDUCATION

小学校の体育 ― 時間の長さより、授業の質

日本の小学校の体育では、すべての学年に体つくり運動系が置かれています。小学校学習指導要領(平成29年告示)は、低学年を「体つくりの運動遊び」とし、内容をすべて「運動遊び」として示しています。解説では、これは「入学後の児童が就学前の運動遊びの経験を引き継ぎ,小学校での様々な運動遊びに親しむことをねらいとしている」と説明されています。低・中学年の「多様な動きをつくる運動(遊び)」は、体のバランスをとる動き、体を移動する動き、用具を操作する動き、力試しの動きで構成され、幼児期運動指針の基本的な動きの分類(体のバランスをとる動き・体を移動する動き・用具などを操作する動き)と言葉の上でもつながっています。

解説は低・中学年について、「発達の段階から体力を高めることを学習の直接の目的とすることは難しいが,将来の体力の向上につなげていくためには,この時期に様々な基本的な体の動きを培っておくことが重要である」としています。高学年の内容を「体の動きを高める運動」としたのも、体力の向上を「新体力テストの結果等に見られる回数や記録ではなく,体の基本的な動きを高めること」と捉えられるようにするためです。

学年領域名内容体育の標準授業時数(年間)
低学年(第1・2学年)体つくりの運動遊び体ほぐしの運動遊び/多様な動きをつくる運動遊び第1学年102・第2学年105
中学年(第3・4学年)体つくり運動体ほぐしの運動/多様な動きをつくる運動各学年105
高学年(第5・6学年)体つくり運動体ほぐしの運動/体の動きを高める運動各学年90

小学校学習指導要領(平成29年告示)解説 体育編と、学校教育法施行規則 第五十一条・別表第一(体育の標準授業時数)から作成。1単位時間は45分で、体育の時数には保健を含む。学習指導要領は現行の告示で、次の改訂が審議されている。

では、体育の授業の中身を工夫すると、何が変わるのでしょうか。体育の質を高める介入(指導方略や体力要素の導入)と授業数を増やす介入を比べた56件の試験(3〜18歳の48,185人)のメタ解析では、質を高める介入は心肺体力(g=0.24)、筋力(g=0.19)、基本的な動き(g=0.38)の小さな向上と関連し、授業数を増やす介入は心肺体力・筋力・スピードと敏捷性の向上とだけ関連していました(García-Hermoso 2020)。カリキュラムに基づく体育の20件の研究の統合でも、活動的な対照群と比べて運動有能性(さまざまな動きを上手に行う力)が有意に向上し、年齢や体育の総時間は効果の大きさを左右していませんでした(Lorås 2020)。

授業の中で、子どもが実際に動いている時間も問われます。体育の授業時間に占める中高強度身体活動の割合を増やす介入14件のメタ解析では、介入群の授業中の中高強度身体活動の時間は通常の授業より24%多くなりました(標準化平均差0.62)(Lonsdale 2013)。ただし研究数が少なく、バイアスのリスクと結果のばらつきから、根拠の強さには注意が必要とされています(Lonsdale 2013)。

授業の最初の短い時間に、全身を使う運動を組み込む方法もあります。小学2年生の体育2クラス40人のクラスター無作為化試験では、授業の最初の約15分に自体重の運動を週2回、8週間行った群で、腕立て伏せ、上体起こし、幅跳び、片脚ホップ、0.8kmの持久走の成績が向上しました(Faigenbaum 2011)。6〜7歳児94人の研究では、週2回の体育のうち1回を10週間この形の運動に置き換えた群で、動きの質の得点と、10m走、跳躍、投げの記録が対照群より大きく向上しました(Duncan 2018)。学校での神経筋トレーニングを体育と比べたRCT7件の系統的レビューでは、姿勢の制御と基本的な動きは体育より大きく改善しましたが、体力で体育を上回ったのは筋力系の体力だけで、含まれた研究の方法論的な質は低いと評価されています(Lin 2022)。

教え方も結果を左右します。5〜18歳の基本的な動きの介入29件の系統的レビューでは、93%の研究で習熟度が向上し、心理的な自律性を促す環境は、運動有能感と実際の能力、身体活動を高めやすいとされました(Tompsett 2017)。楽しさと身体活動を測った介入13件の系統的レビューでも、課題志向の指導スタイルと、自分から体を動かす機会を組み込んだ集団プログラムが、もっとも一貫して好ましい結果と関連していました(Klos 2020)。体育や放課後の活動で子どもが実際に動いている量は推奨よりかなり少ないことが多く、組織的な活動を計画する原則として、支援的・活動的・自律的・公正・楽しい(SAAFE)が提案されています(Lubans 2017)。

体育の質を高める介入は、認知(g=0.38)と学業成績(g=0.15)の向上とも関連し、体育の時間を増やしても学業成績は下がらないようでした(19件・5〜18歳の8676人)(García-Hermoso 2021)。ただし、認知の結果は研究間のばらつきが大きいものでした(García-Hermoso 2021)。小学生の運動コンピテンスを高める介入27件では、介入前後の効果量は、著者らの評価で中〜大(g=0.41〜0.79)でしたが、研究のデザインや測定法のばらつきは大きく、著者らは学校ごとの条件に合わせることと、教員研修の大切さを挙げています(Moon 2024)。

RECESS

休み時間 ― 場所と用具と励まし、そしてほどよい挑戦

休み時間は、子どもが自分で遊びを選べる時間です。加速度計で休み時間の身体活動を測った43論文の系統的レビューでは、年少の子どもほど、また概して男子のほうが女子より活発で、学校での時間は1日の中高強度身体活動の40%超を占めていました(Pulido Sánchez 2021)。介入プログラムでは中高強度身体活動が最大5%増え、用具や施設の提供が役立っていました(Pulido Sánchez 2021)。

休み時間の身体活動に関連する要因を整理した53研究の系統的レビューでは、施設を使えること、固定されていない用具、励まされていると感じることが、正の関連を示しました(Ridgers 2012)。朝と昼の休み時間を長くすることが、座位時間の少なさと関連していたという報告もあります(Stierlin 2015)。一方、同じ系統的レビューには、遊び場の密度の高さや学校の遊び・運動の用具の多さが座位時間全体の多さと関連したという結果もあり(いずれも単独の研究)、用具を増やせば必ず動くとは言えません(Stierlin 2015)。

休み時間の介入の効果は、まだはっきりしません。43研究(8種類の戦略)の系統的レビューのうち、RCT6件のメタ解析では中高強度身体活動の差は0.18(95%信頼区間−0.00〜0.36)と境界的で、座位行動には有意な差がなく、どの結果もばらつきが大きいものでした(Parrish 2020b)。

「危ないから禁止」の前に

活発な遊びには、けがの心配がつきものです。11か国140校の子ども1408人の声を集めた質的研究31件の統合では、子どもは学校で10種類のリスクのある遊びを望んでいましたが、見守りの仕方、規則、遊具の使用制限が活発な遊びを制約しており、子どもはそれを大人の安全への懸念によるものと受け止めていました(Jerebine 2022a)。大人608人(9か国89校)の声を集めた25件の統合では、制約の背景に、子どものけがへの不安と、けがをしたときに責任を問われることへの恐れがありました(Jerebine 2022b)。著者らは、遊びを見守る大人の研修(リスクの捉え直しや、いざこざの解決など)と、遊びの利点と起こりうる危険を比べて規則をつくる場に関係者が加わることが、活発な遊びを後押しする可能性を挙げています(Jerebine 2022b)。

3〜12歳の活発な外遊びについてのポジションステートメントは、リスクを伴う自然や屋外での活発な遊びは健やかな発達に欠かせないとし、家庭、学校、保育、地域、自然のあらゆる場で、子どもが自分で決める外遊びの機会を増やすよう推奨しています(95%超の関係者が賛同)(Tremblay 2015)。遊具の「リスク」と「ハザード」の考え方は第6章、学校の管理下のけがは第14章で扱います。

ACTIVE LESSONS

授業の中で体を動かす ― 学びを妨げず、集中を助ける

学校の1日の多くは、座って過ごす授業の時間です。登校日の時間帯を比べた横断研究37件のメタ解析では、学校にいる時間の総身体活動は、学校の外の時間より少ない結果でした(標準化平均差−0.24)(Brooke 2014)。

そこで、教科の授業の中に体の動きを取り入れる「身体を動かす授業」が研究されてきました。対照群のある研究42件(39件は就学前施設・小学校)のメタ解析(37件・12,663人)では、授業中の身体活動が大きく増え(d=2.33)、全体の身体活動も小さく増え(d=0.32)、授業中の学習成果(d=0.81)と全体の学習成果(d=0.36)も改善しました(Norris 2020)。一方、認知機能と健康の指標には効果がみられず、42件中25件は2つ以上の領域でバイアスのリスクが高い研究でした(Norris 2020)。

身体を動かす授業の効果量(d)授業中の身体活動d=2.33授業中の学習成果d=0.81全体の学習成果d=0.36全体の身体活動d=0.32身体を動かす授業の効果量(d)授業中の身体活動d=2.33授業中の学習成果d=0.81全体の学習成果d=0.36全体の身体活動d=0.32
身体を動かす授業のメタ解析(Norris 2020)。授業中の身体活動と学習成果が大きく改善し、全体の身体活動と全体の学習成果の改善は小さかった。認知機能と健康指標には効果がみられなかった。

授業の合間に短く体を動かす「運動休憩」でも、同じ傾向がみられます。小学生の教室での身体活動の介入を扱った39論文(うち16件をメタ解析)では、授業に集中する行動が増え(標準化平均差0.60)、進み具合を確かめる評価法を使った研究では学業成績も改善しました(1.03)が、認知機能(0.33)と身体活動量(0.40)には有意な効果がみられませんでした(Watson 2017)。介入の内容や成果の測り方のばらつきが大きく、著者らは確定的な結論は出せないとしています(Watson 2017)。運動休憩の介入22件の系統的レビューでも、中高強度身体活動と歩数は増え、授業に取り組む時間はどの研究でも有意に増えましたが、認知機能と学業成績への効果は一貫しませんでした(Masini 2020)。

学業成績への効果は、研究によって分かれます。身体を動かす授業と座ったままの授業を比べた研究25件(約6,181人)の系統的レビューでは、学業成績を測った20件(842人)の統合で小さな正の効果(SMD 0.28)がみられましたが、多くの研究にバイアスのリスクがありました(Bedard 2019)。ノルウェーの小学校57校の5年生1129人のクラスター無作為化比較試験では、7か月間、週90分の体を動かす授業、1日5分の運動休憩、1日10分の運動の宿題を行いましたが、主解析では学業成績への効果はみられませんでした(標準化差0.01〜0.06)(Resaland 2016)。算数の成績がはじめにもっとも低かった3分の1の子どもでは、効果がみられました(標準化差0.62)(Resaland 2016)。学業成績と身体活動の系統的レビュー・メタ解析41件を総括したアンブレラレビューで、著者らは、身体活動は学業成績を損なわず、むしろ有益な可能性があるとしています(Barbosa 2020)。

教室で続けられるかどうかには、教員を支える条件が関わります。小学校の教室で体の動きを取り入れる取り組みの促進要因と障壁を28論文から整理した系統的レビューでは、管理職の支援や資源などの組織の要因と、教員の自信や実施のしやすさなどの個人の要因が挙がりました(Michael 2019)。72件の介入研究を類型化した研究では、ほぼ半数が研究者主導で、著者らはそれが教員の日常の実践としての持続を損なうおそれがあるとしています(Vazou 2020)。

SUSTAINING

続けるための条件 ― 小さな効果を、毎日、何年も

学校全体での取り組みの効果は、思ったより小さいことがわかってきました。6〜18歳に12週間以上行われた学校での身体活動介入のRCT 89件(66,752人)を統合したコクランレビューでは、1日の中高強度身体活動の増加は0.73分(中等度の確実性)で、座位時間の減少もわずかでしたが、最大酸素摂取量は改善する可能性がありました(1.19 mL/kg/分)(Neil-Sztramko 2021)。加速度計で1日の身体活動を測った比較試験30件(14,326人)のメタ解析でも、効果は1日約4分の歩行・走行の増加に相当する小ささで(Metcalf 2012)、学校での介入のクラスターRCT17件の統合では、1日の中高強度身体活動への効果はみられませんでした(Love 2019)。後者の著者らは、介入が計画どおりに行われたか(実施忠実度)を確かめ、高める必要があるとしています(Love 2019)。

一方、以前のコクランレビュー(RCT 44件・36,593人)では、学校時間中に中高強度身体活動を行う子どもの割合が高くなり(オッズ比2.74)、中高強度身体活動は研究によって5〜45分多いと報告されていましたが、多くの研究は少なくとも中等度のバイアスのリスクがあり、効果は概して小さいとされていました(Dobbins 2013)。2021年の更新版は、身体活動や体力を高めることが主な目的で、それらを客観的に測った研究という条件を加え、以前の44件のうち16件を除いて選び直しています(Neil-Sztramko 2021)。

それでも、続けた取り組みの効果は残りえます。介入後6か月以上追跡した学校での介入の14論文の系統的レビューでは、身体活動を調べた13件中10件で行動の変化が維持され、その差は1日3〜14分で、体力の効果が維持されたのは3件中1件でしたが、基本的な動きを調べた2件はいずれも効果の維持を報告しました(Lai 2014)。著者らは、1年を超える介入と、理論や枠組みに基づく介入が持続的な効果を生みやすいとしていますが、方法論の重要な4つの基準をすべて満たす研究はありませんでした(Lai 2014)。

実際の学校で行われた介入の27論文(17介入)の系統的レビューでは、採用・実施・持続に関わる要因が269(障壁93、促進要因176)見つかりました(Cassar 2019)。計画の段階から実装の枠組みを使った例は少なく、著者らはそれが、実社会の条件や大きな規模で行ったときの成果の乏しさの一因になりうるとしています(Cassar 2019)。子どもの肥満予防の介入55件のコクランレビューは、有望な戦略として、学校の1週間を通じて身体活動の時間と基本的な動きの育成を増やすこと、教員や職員が取り組めるよう研修などで支えること、家庭での活動を後押しすることを挙げています(Waters 2011)。

保育施設と学校では、多くの要素を組み合わせた介入の有効性が示され、どの場面でも保護者が重要な役割を果たしていました(レビュー39件)(Messing 2019)。保護者が直接関わる小学校での介入25件の系統的レビューでは、身体活動で81.1%、座位行動で75%の研究が好ましい結果を示し、著者らは1年以上続け、学校と家庭の両方の環境に働きかけることを勧めています(Verjans-Janssen 2018)。誰が行うかについては、発達性協調運動症(DCD)またはその疑いのある5〜19歳への学校での運動技能の介入35研究の系統的レビューで、教師が行う介入が外部の指導者による介入より大きな効果を示し、週3回以上・総量500分以上で効果がもっとも大きくなりました(Pohjanvirta 2026)。運動が苦手な子への支援は第13章で扱います。

日本の園と学校で

日本の3〜15歳の男子329人・女子362人の加速度計の研究では、学年が上がるほど活動量は少なく、中学生に比べて未就学児(オッズ比6.66)、小学校低学年(17.11)、高学年(7.49)のほうがガイドラインを満たしやすい結果でした(Ishii 2015)。全国を代表するデータで作った日本の子ども・青少年の身体活動の通知表(2018年版)では、学校はB+、活動的な通学はA−と良い評価でしたが、座位行動はC−で、身体活動全体と活発な遊びは評価できず、著者らはこれらの全国調査が必要としています(Tanaka 2019)。

日本スポーツ協会のアクティブ・チャイルド・プログラム(JSPO-ACP)は、「子どもが発達段階に応じて身につけておくことが望ましい動きを習得する運動プログラム」として開発されたもので、幼児期向けのプログラムもとりまとめられています。動きの質的評価については、「年齢ごとに目標値(レベル)を設けて運動能力の優劣を評価するためのものではありません」とし、「一人ひとりの子どもの発達段階を確認し、次に引き出すべき動きを確認するためのものであるとお考えください」と説明しています。動きの観察評価法を調べた系統的レビューでも、学校で全員をふるい分けるスクリーニングに使える根拠のある方法は、現状ではないとされています(Eddy 2020)。

KEY EVIDENCE

第10章の根拠

META-ANALYSIS / PRESCHOOL園の運動遊びで、動きは伸びる
SMD 0.46基本的な動き全体・試験30件

保育所・幼稚園の3.3〜5.5歳6126人。物を操作する動き(SMD 1.36)と移動する動き(SMD 0.94)も向上したが、確実性は非常に低く、長期の追跡はない(Wick 2017)。

Wick 2017 / Sports Med
META-ANALYSIS / ACTIVE LESSONS授業の中で動くと、授業中の活動が大きく増える
d=2.33授業中の身体活動

研究42件(メタ解析は37件・12,663人)。全体の学習成果も小さく改善した(d=0.36)が、認知機能と健康指標には効果がなかった(Norris 2020)。

Norris 2020 / Br J Sports Med
COCHRANE REVIEW学校全体の介入の効果は小さい
0.73分1日の中高強度身体活動の増加

6〜18歳のRCT 89件・66,752人。最大酸素摂取量は改善する可能性があった(1.19 mL/kg/分)(Neil-Sztramko 2021)。

Neil-Sztramko 2021 / Cochrane Database Syst Rev
HOW TO

園と学校で、体を動かす時間をつくる ― 始め方の手順

一日の時間割を見直す

座って過ごす時間、外で遊ぶ時間、保育者や教員が導く運動遊び・体育の時間を、園や学級の一日・一週間の流れの中で書き出します。屋外で遊ぶときの中高強度身体活動は屋内の2倍でした(Martin 2022)。

導く運動遊びを週3回以上

自由遊びの時間は守ったうえで、保育者や教員が導く運動遊びを加えます。保育者・教師が主導する週3回以上の介入で、基本的な動きが向上しました(Engel 2018)。走る・跳ぶ・蹴る・捕る・投げる・バランスなど、プログラムで伸びることが示された動きを、偏りなく経験できる遊びを選びます(Yang 2024)。

休み時間は、場所と用具と励ましを

休み時間に使える場所を開き、持ち運べる用具をそろえ、大人が励まします(Ridgers 2012)。危険を取り除いたうえで、子どもが望む活発な遊びを一律に禁止しないようにします(Jerebine 2022a・Tremblay 2015)。

授業の合間に短く動く

教科の授業の中や合間に、数分の運動休憩や体を動かす学習を入れます。授業に集中する行動が増え(Watson 2017)、授業中の身体活動と学習成果が改善しました(Norris 2020)。

評価は比べるためでなく、次の遊びを選ぶために

動きの観察は、子どもの優劣をつけるためではなく、一人ひとりの次の課題を見つけるために使います。アクティブ・チャイルド・プログラムも同じ考え方です。学校で全員をふるい分ける目的で使える根拠のある観察評価法は、現状ではないとされています(Eddy 2020)。

1年以上続け、家庭とつなぐ

研究者や外部の指導者に頼りきらず、保育者・教員が自分たちで続けられる形にし(Vazou 2020)、1年を超えて続けます(Lai 2014)。保護者が直接関わる形も、身体活動の好ましい変化と関連していました(Verjans-Janssen 2018)。

COMMON ERRORS

その誤りは、何のサインか

SIGN

自由遊びにまかせれば、動きは育つ

外で遊ぶ時間は確保しているが、どんな動きを経験しているかは子ども任せになっている。

自由遊びだけの対照群では、基本的な動きの改善が有意でなかった(d=0.06)(Logan 2012)。自由遊びの時間は守りつつ、保育者が導く運動遊びを加える(Van Capelle 2017・Engel 2018)。

SIGN

けがが心配で、休み時間の遊びを一律に止める

危ないと感じた遊びを、学校全体で禁止して終わりにしている。

子どもは学校でのリスクのある遊びを望んでおり、大人の安全への懸念が活発な遊びを制約していた(Jerebine 2022a)。遊びの利点と起こりうる危険を比べて規則をつくり、その場に関係者が加わる形が提案されている(Jerebine 2022b)。

SIGN

体を動かすと授業が落ち着かない

授業中に立って動くと、そのあと子どもが集中できなくなると考え、取り入れていない。

教室での身体活動は、授業に集中する行動を増やした(標準化平均差0.60)(Watson 2017)。体育の時間を増やしても、学業成績は下がらないようだった(García-Hermoso 2021)。

SAFETY

中止・受診の目安

STOP / 中止・受診の目安

園や学校で体を動かす活動の中で次のようなことがあれば、活動を中止してください。命に関わるおそれがあるときは救急車を呼ぶことを優先し、そのうえで保護者への連絡と医療機関の受診につなげます。

  • 反応がない、普段どおりの呼吸がない:すぐに救急車を呼び、心肺蘇生を始めてAEDを使う。日本の学校で起きた心停止232件では、AEDと心肺蘇生の両方を受けた子どもで、どちらも受けなかった子どもより、30日後に神経学的に良好な状態で生存していた割合が高かった(50.9%対20.0%)(Kiyohara 2019)
  • 頭を打ったあとに、頭痛・吐き気・ぼんやりする・いつもと様子が違う:その日は運動に戻さず、医療機関を受診する。意識がない、けいれんがある、何度も吐くときは救急車を呼ぶ
  • 腫れがひどい、形が変わっている、痛くて動かせない・体重をかけられない(骨折などの疑い)
  • 運動中の胸の痛み、気を失った、強い息苦しさや動悸がある
  • 暑い日の頭痛・吐き気・ふらつき・ぼんやりする(熱中症の疑い):涼しい場所で休ませ、意識がおかしいときや良くならないときは救急車を呼ぶ
  • 同じ場所の痛みが続く、痛みで遊びや体育を避けるようになった
CULTURAL BODY THEORY / 五歳の身体性

動きを次々に試して覚える時間を、園と学校の時間割の中に残す

本章の研究が示してきたのは、子どもの動きは時間を与えるだけでは伸びにくく、少しの導きと動ける環境があれば伸びる、ということでした。自由遊びだけの対照群では基本的な動きの改善が有意でなかった一方(Logan 2012)、保育者が導く運動遊びは移動する動きと物を操作する動きを伸ばしました(Van Capelle 2017)。日本の加速度計の研究では、ガイドラインを満たしやすいのは未就学児と小学生で、学年が上がるほど活動は少なくなっていました(Ishii 2015)。

文化身体論の五歳の身体性は、神経のループが開いていた幼い頃の、動きを次々に試し覚えていく状態を指す言葉です。この見方から園と学校を読み直すと、問うべきは「どの特別なプログラムを足すか」より、「試して覚える時間が、毎日の時間割にどれだけ残っているか」になります。保育者が少しだけ難しい課題を出す運動遊び、外で走れる広さと手に取れる用具、授業の合間に立ち上がる数分。どれも、五歳の身体性が働く場面を、園と学校の一日の中に毎日つくる工夫として読むことができます。

GETTA INTEGRATION

一本歯下駄GETTA × 園と学校 ― 主役は毎日の運動遊び、下駄は短い課題の一つ

園や学校で子どもの動きを育てる主役は、本章で見てきた毎日の運動遊び、体育の授業の質、休み時間、授業の中で体を動かす工夫です。一本歯下駄Kidsは、その中に入れる短い課題の一つにすぎず、検証された運動遊びのプログラムや体育の授業の代わりにはなりません。一本歯下駄GETTAが子どもの運動発達・体力・バランスを高めるかどうか、けがを減らすかどうかは検証されていません。

使うなら、年齢と場所と見守りを守る

子どもは5歳から10歳向けの一本歯下駄Kidsで、大人がそばで見守る。足や脚に痛み・腫れ・けががあるときは使わない。室内の平らな床で、壁や手すりのそばで、1〜2分から。段差、坂道、濡れた路面では使いません。園や教室では、大人がそばにつける人数だけで、順番に使います。

遊びの中の、短い課題の一つとして

鬼遊び、ボール遊び、かけっこ、固定遊具での遊びが主役です。一本歯下駄Kidsは、運動遊びの流れの中で、立つ・数歩歩くといった短い課題の一つとして使い、全員がする必要はありません。園や学校で取り入れるときは、法人・専門学校向けのインストラクター認定や出張グループ指導で、大人が先に安全な使い方を学びます。地域で子どもの運動教室を開く例として、治療院で開く子どもスポーツスクールのモデルもあります。

確かめられていること・いないこと

兵庫医科大学との共同研究では、一本歯下駄で2分間トレーニングしたあとの歩行で、膝関節の最大屈曲角度が有意に増加しました(p=0.006、効果量d=0.95)。三重大学(脇田研究室)の研究では、膝を抜いて重心を落とす「抜き動作」で横に動くと、地面を蹴る動きより動作時間が0.10秒短く、移動速度が毎秒15.1cm速くなりました。三重大学(脇田研究室)の歩行の研究では、「抜き動作」で歩くと、地面を蹴る歩き方より制動力(ブレーキ)のピークが40%小さく、鉛直方向の床反力のピークが32%大きくなりました。子どもの運動発達・体力・バランス・けがへの効果は検証されていません。詳しくは第12章で扱います。

Q&A

保育・幼稚園と小学校のよくある質問

園では、自由遊びと保育者が導く運動遊びのどちらがよいですか

どちらか一方ではなく、組み合わせます。自由遊びだけの対照群では基本的な動きの改善が有意でなく(d=0.06)(Logan 2012)、保育者が主導する介入では移動する動き(SMD 0.44)と物を操作する動き(SMD 0.47)が有意に改善しました(Van Capelle 2017)。導くときは、上達そのものに目を向ける雰囲気にすると、子どもの「できる」という感覚が高まりました(Robinson 2009)。

小学校の体育の時間を増やせば、体力や動きは伸びますか

授業数を増やす介入は心肺体力・筋力・スピードと敏捷性の小さな向上と関連しましたが、基本的な動きの向上と関連したのは、指導方略などで授業の質を高める介入でした(g=0.38)(García-Hermoso 2020)。時間とあわせて、授業の中で子どもが実際に動いている時間と教え方を見直します(Lonsdale 2013)。

授業中に体を動かすと、勉強の妨げになりませんか

身体を動かす授業のメタ解析では、授業中の学習成果(d=0.81)と全体の学習成果(d=0.36)が改善し(Norris 2020)、教室での身体活動は授業に集中する行動を増やしました(標準化平均差0.60)(Watson 2017)。ただし、ノルウェーの大規模な試験では、学業成績全体への効果はみられませんでした(Resaland 2016)。

運動が苦手な子にも、園や学校での運動遊びは役立ちますか

発達性協調運動症(DCD)またはその疑いのある子どもへの学校での運動技能の介入では、運動のパフォーマンスに大きな効果がみられ(g=1.06)、教師が行う介入で効果が大きくなりました(Pohjanvirta 2026)。就学前に保育士が評価した運動の困難さは、6年生までの学力や心理社会的な不適応と関連していました(Katagiri 2021)。気づき方と相談先は第13章で扱います。

REFERENCES

この章で引用した論文(59本)

各論文の日本語要約は抄録にもとづく要点です。数値・条件は必ず原典で確認してください。DOI・PubMed・Europe PMC・無料全文(ある場合)へのリンクつき。ほかの論文は子どもの運動発達・体力・生活の論文データベースと遊び・園と学校・家庭・苦手の支援・安全の論文データベースで検索できます。

  1. メタ解析 保育所・幼稚園で基本的な動きのスキルを促す介入:系統的レビューとメタ解析Wick K, Leeger-Aschmann CS, Monn ND, et al. Interventions to Promote Fundamental Movement Skills in Childcare and Kindergarten: A Systematic Review and Meta-Analysis. Sports Med. 2017;47(10):2045-2068.保育所・幼稚園の定型発達児を対象に、4週間以上の基本的な動きのスキル向上プログラムの効果を30件の試験(RCT15件、比較試験15件、3.3〜5.5歳の6126人)でメタ解析した。介入群は基本的な動きの総合得点(SMD 0.46)、物体操作スキル(SMD 1.36)、移動スキル(SMD 0.94)で小〜大の効果を示した。ただしGRADEによる確実性は非常に低く、長期の追跡もなかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  2. メタ解析 基本的な動きを身につける:子どもの運動スキル介入の効果に関するメタ解析Logan SW, Robinson LE, Wilson AE, et al. Getting the fundamentals of movement: a meta-analysis of the effectiveness of motor skill interventions in children. Child Care Health Dev. 2012;38(3):305-315.子どもの基本的な動きに対する運動スキル介入の効果をメタ解析した。介入は基本的な動きを有意に改善し(d= 0.39、P値0.001未満)、物を操作するスキル(d= 0.41)と移動スキル(d= 0.45)は同程度に向上したが、自由遊びの対照群の効果は有意でなかった(d= 0.06、P= 0.33)。著者らは、幼児教育施設は計画的な運動プログラムを実施すべきとしている。DOIPubMedEurope PMC
  3. メタ解析 就学前児の基本的運動スキルを高める介入:系統的レビューとメタ解析Van Capelle A, Broderick CR, van Doorn N, et al. Interventions to improve fundamental motor skills in pre-school aged children: A systematic review and meta-analysis. J Sci Med Sport. 2017;20(7):658-666.健康な就学前児(3〜5歳)を対象に、基本的運動スキルを成果とする身体活動介入の比較試験20件(4255人)をメタ解析した。保育者主導の介入は基本的な動きの総合得点(SMD = 0.14、95%CI 0.06〜0.21)、物体操作スキル(SMD = 0.47)、移動スキル(SMD = 0.44)を有意に改善したが、子ども中心の介入では有意な改善はなかった。座位時間の減少と身体活動の増加は有意ではなかった。DOIPubMedEurope PMC
  4. メタ解析 体育と、青少年の健康関連体力・基本的運動スキルの向上との関連:系統的レビューとメタ解析García-Hermoso A, Alonso-Martínez AM, Ramírez-Vélez R, et al. Association of Physical Education With Improvement of Health-Related Physical Fitness Outcomes and Fundamental Motor Skills Among Youths: A Systematic Review and Meta-analysis. JAMA Pediatr. 2020;174(6):e200223.3〜18歳の48,185人を含む56件の試験をメタ解析し、体育の質(指導方略や体力要素の導入)または量(週の授業数)を高める介入と体力・基本的運動スキルの関連を検討した。質を高める介入は心肺体力(Hedges g = 0.24)、筋力(g = 0.19)、基本的な動き(g = 0.38、95%CI 0.27〜0.49)の小さな向上と関連し、量を高める介入は心肺体力・筋力・スピード敏捷性の向上とだけ関連していた。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  5. メタ解析 学校における身体を動かす授業と身体活動・教育・健康・認知への影響:系統的レビューとメタ解析Norris E, van Steen T, Direito A, et al. Physically active lessons in schools and their impact on physical activity, educational, health and cognition outcomes: a systematic review and meta-analysis. Br J Sports Med. 2020;54(14):826-838.授業に身体活動を取り入れる「アクティブな授業」の効果を、対照群のある研究42件(39件は幼稚園・小学校、37件・12,663人をメタ解析)で検討した。授業中の身体活動は大きく増え(d=2.33、95%信頼区間1.42〜3.25)、全体の身体活動は小さく増え(d=0.32)、授業中の学習成果(d=0.81)と全体の学習成果(d=0.36)も改善した。認知機能と健康指標には効果がみられなかった。DOIPubMedEurope PMC
  6. 系統的レビュー 学校の休み時間の身体活動:系統的レビューRidgers ND, Salmon J, Parrish AM, et al. Physical activity during school recess: a systematic review. Am J Prev Med. 2012;43(3):320-328.子ども・青少年の学校の休み時間の身体活動に関連する要因を調べた53研究(うち子ども対象47件)を、社会生態学的枠組みで系統的に整理した。44の変数が見つかり、施設の提供、固定されていない用具、励ましの知覚が休み時間の身体活動と正の関連を示し、男子は女子より活発だった。著者らは、施設の開放や可動式の用具の提供などが休み時間の活動を増やす手がかりになるとしている。DOIPubMedEurope PMC
  7. メタ解析 6〜18歳の子ども・青少年の身体活動と体力を高める学校での身体活動プログラムNeil-Sztramko SE, Caldwell H, Dobbins M. School-based physical activity programs for promoting physical activity and fitness in children and adolescents aged 6 to 18. Cochrane Database Syst Rev. 2021;9:CD007651.6〜18歳に12週間以上行われた学校での身体活動介入のRCT 89件(66,752人)を統合したコクランレビューである。中高強度身体活動の増加はほとんどなく(平均差1日0.73分、95%信頼区間0.16〜1.30)、座位時間の減少もわずかだったが、最大酸素摂取量は改善する可能性があった(1.19 mL/kg/min)。著者らは、効果が小さくばらつきも大きいため導入は慎重に検討すべきとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  8. 系統的レビュー 身体活動・体力・基本的な動きのスキルに焦点を当てた学校での介入は子ども・青少年に持続的な効果をもたらすか:追跡研究の系統的レビューLai SK, Costigan SA, Morgan PJ, et al. Do school-based interventions focusing on physical activity, fitness, or fundamental movement skill competency produce a sustained impact in these outcomes in children and adolescents? A systematic review of follow-up studies. Sports Med. 2014;44(1):67-79.3〜18歳の定型発達の子ども・青少年を対象に、学校での介入が身体活動・体力・基本的な動きのスキルに持続的な効果をもたらすかを、介入後6か月以上追跡した14件の論文から系統的にレビューした。身体活動を調べた13件中10件で行動変化が維持され、その差は1日3〜14分だった。体力の持続効果は3件中1件だけで、基本的な動きを調べた2件はいずれも効果の維持を報告した。DOIPubMedEurope PMC
  9. 系統的レビュー 小学校の教室で体を動かす介入の類型化:系統的レビューと質的統合Vazou S, Webster CA, Stewart G, et al. A Systematic Review and Qualitative Synthesis Resulting in a Typology of Elementary Classroom Movement Integration Interventions. Sports Med Open. 2020;6(1):1.小学校の通常の授業時間に身体活動を取り入れる介入(ムーブメント・インテグレーション)の研究72件を系統的に集め、質的に分析して類型化した。設計により児童主導、教員主導、研究者と教員の協働、研究者主導の4類型が見いだされ、介入のほぼ半数は研究者主導だった。著者らは、研究者主導の多さが教員による日常的な実践としての持続性を損なうおそれがあるとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  10. 前向きコホート 学校における市民によるAEDの使用とバイスタンダーによる心肺蘇生:日本の全国調査Kiyohara K, Sado J, Kitamura T, et al. Public-access automated external defibrillation and bystander-initiated cardiopulmonary resuscitation in schools: a nationwide investigation in Japan. Europace. 2019;21(3):451-458.日本の小学校〜高専の校内で起きた非外傷性の院外心停止232件(2008〜2015年)を全国前向き観察研究で分析した。AED使用とバイスタンダー心肺蘇生の両方を受けた場合は、どちらもない場合より30日後の神経学的に良好な生存の割合が高かった(50.9%対20.0%、調整オッズ比4.08、95%信頼区間1.25〜13.31)。AEDの使用割合は2008年の61.9%から2015年の87.0%に増えた。DOIPubMedEurope PMC
  11. メタ解析 学齢期の子どもの客観的に測定した身体活動の1日内・曜日間の差:系統的レビューとメタ解析Brooke HL, Corder K, Atkin AJ, et al. A systematic literature review with meta-analyses of within- and between-day differences in objectively measured physical activity in school-aged children. Sports Med. 2014;44(10):1427-1438.4〜18歳の子どもの加速度計による身体活動を時間帯別に報告した横断研究54件のうち37件をメタ解析した。子どもは週末より平日に活発で(標準化平均差:総身体活動0.14、中高強度身体活動0.42)、登校日は学校内のほうが学校外より総身体活動が少なかった(-0.24)。週末は登校日の学校外より中高強度身体活動の量が多かった(1.02)。著者らは、時間帯に合わせた介入戦略を支持するとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  12. メタ解析 身体活動プログラムが3〜7歳の子どもの基本的な動きの技能に与える効果:メタ解析Yang Y, Mao X, Li W, et al. A meta-analysis of the effect of physical activity programs on fundamental movement skills in 3-7-year-old children. Front Public Health. 2024;12:1489141.3〜7歳の子どもを対象に、身体活動プログラムが基本的な動きの技能に与える効果を調べた10論文(1,121人)をメタ解析した。走る、立ち幅跳び、ドリブル、蹴る、捕る、上手投げ、止まったボールを打つ、動的バランスでは有意な効果があり、ホップと下手投げでは有意でなかった。走る・跳ぶ・蹴る・捕るは12週未満の介入で効果が大きく、走る・跳ぶは週あたりの介入時間90分以上で効果が大きかった(「週あたり」は本文による)。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  13. メタ解析 基本的運動スキル介入と子どもの身体活動量の関係の検討:系統的レビューとメタ解析Engel AC, Broderick CR, van Doorn N, et al. Exploring the Relationship Between Fundamental Motor Skill Interventions and Physical Activity Levels in Children: A Systematic Review and Meta-analysis. Sports Med. 2018;48(8):1845-1857.3〜12歳の健康な子どもを対象に、介入後に基本的運動スキルと身体活動量の両方を測った比較試験18件を系統的レビュー・メタ解析した。保育者・教師が主導する週3回以上の介入では基本的な動きが有意に向上した(SMD = 0.23[0.11〜0.36]、p = 0.0002)。著者らは、就学前児が週3回以上基本的な動きを練習すると習熟度が上がり、身体活動の強度が増え座位行動が減る可能性があるとしている。DOIPubMedEurope PMC
  14. メタ解析 24時間の動きの行動と社会生態学的要因を対象とした介入による未就学児の基本的な動きの技能の向上:メタ解析Alonso-Martínez L, Ramírez-Vélez R, García-Hermoso A, et al. Improving Preschool Fundamental Motor Skills Through Interventions Targeting 24-Hour Movement Behaviors and Socioecological Factors: A Meta-Analysis. J Phys Act Health. 2025;22(9):1076-1085.4〜6歳の未就学児を対象に、24時間の動きの行動と社会生態学的要因に働きかける介入を調べた12件の無作為化比較試験(4754人、女子53.1%)をメタ解析した。介入は基本的な動きの技能全体を有意に高め、特に投げる・捕るなどの操作系の技能で効果があった。一方、体力(全身持久力、跳躍、バランス)や身体活動・座位時間・スクリーンタイム・BMIへの効果は小さく有意でなかった。DOIPubMedEurope PMC
  15. 系統的レビュー 幼い子どもの運動発達を高める介入の効果:系統的レビューRiethmuller AM, Jones R, Okely AD. Efficacy of interventions to improve motor development in young children: a systematic review. Pediatrics. 2009;124(4):e782-92.幼い子どもの運動発達を高める介入の比較試験を14のデータベースから系統的に集め、17研究を検討した。65%は保育施設や学校で行われ、期間はおよそ12週間で、方法論的な質が高いのは3件、保護者が関わったのは3件だけだった。60%近くの研究が追跡時の統計的に有意な改善を報告した。著者らは、教員と研究者がともに実施し、保護者を関与させ、報告指針に沿った研究を行うよう勧めている。DOIPubMedEurope PMC
  16. 横断研究 日本の就学前児における新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行前と流行中の基本的な動きのスキル:繰り返し横断研究Abe T, Kitayuguchi J, Fukushima N, et al. Fundamental movement skills in preschoolers before and during the COVID-19 pandemic in Japan: a serial cross-sectional study. Environ Health Prev Med. 2022;27:26.島根県雲南市の就学前施設で、COVID-19流行前(2019年、608人)と流行中(2020年、517人)の3〜5歳児の基本的な動きのスキルを、25m走・立ち幅跳び・ソフトボール投げで比較した。25m走は5歳児だけ流行前のほうが速く(p = 0.018)、立ち幅跳びはどの年齢でも差がなかったが、ソフトボール投げは全学年で流行前のほうが高かった。著者らは、流行が特に物体操作スキルの発達を妨げたとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  17. 系統的レビュー 幼児の粗大運動スキル介入の効果:系統的レビューの更新Veldman SL, Jones RA, Okely AD. Efficacy of gross motor skill interventions in young children: an updated systematic review. BMJ Open Sport Exerc Med. 2016;2(1):e000067.0〜5歳の子どもの粗大運動スキルの発達を目指す保育施設・幼稚園・家庭・地域での介入について、2007〜2015年の研究を系統的に検討した。該当は7論文ですべて幼児教育・保育の場で行われ、方法論的な質が高いのは4件だった。多く(86%)は研修を受けた職員・保育者が実施し、6件で統計的に有意な効果が報告された。著者らは、重要性に比べて研究が限られているとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  18. 合意声明・指針 乳幼児期(0〜5歳)の作業療法実践ガイドラインClark GF, Kingsley KL. Occupational Therapy Practice Guidelines for Early Childhood: Birth-5 Years. Am J Occup Ther. 2020;74(3):7403397010p1-7403397010p42.0〜5歳の子どもへの作業療法の介入について、認知、メンタルヘルス、運動機能、日常生活動作に関する4件の系統的レビュー(計196論文)を統合した実践ガイドラインである。作業療法の領域のさまざまな介入が、認知・社会情動・運動・セルフケアのスキルの発達を支えていた。一部の介入は、研修を受けた保護者や就学前施設のチームでも実施できるとしている。DOIPubMedEurope PMC
  19. RCT 保育施設における粗大運動スキルと身体活動の促進:実践移行型の無作為化比較試験Jones RA, Okely AD, Hinkley T, et al. Promoting gross motor skills and physical activity in childcare: A translational randomized controlled trial. J Sci Med Sport. 2016;19(9):744-749.オーストラリア・タスマニア州の幼児教育施設4か所の子ども150人を対象に、保育者だけで実施する粗大運動スキル・身体活動プログラムの効果を6か月間のRCTで検証した。統計的に有意な群間差はなかった。ただし、5つの粗大運動スキルのうち4つと総合得点、身体活動のすべての指標で、介入群に有利な小〜中程度の効果量がみられた。DOIPubMedEurope PMC
  20. RCT 保育施設に通う就学前児の身体活動・健康的な食事・基本的な動きのスキルに対するHealthy Start-Départ Santéアプローチの効果:無作為化比較試験Leis A, Ward S, Vatanparast H, et al. Effectiveness of the Healthy Start-Départ Santé approach on physical activity, healthy eating and fundamental movement skills of preschoolers attending childcare centres: a randomized controlled trial. BMC Public Health. 2020;20(1):523.保育施設61か所を通常保育群(30施設・433人)と介入群(31施設・464人)に無作為に割り付け、保育者向けの3時間の現地研修による介入の効果を9か月後に評価した。介入群の子どもは対照群より移動スキルの得点が3.33点多く向上した(β = 3.33、p = 0.009)。物体操作スキル、身体活動、食事摂取には有意な差がなかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  21. RCT リスクのある就学前児における指導の雰囲気 第2部:知覚された身体的有能さRobinson LE, Rudisill ME, Goodway JD. Instructional climates in preschool children who are at-risk. Part II: perceived physical competence. Res Q Exerc Sport. 2009;80(3):543-551.リスクのある就学前児117人を、9週間の低自律性の指導、熟達志向の動機づけ雰囲気(MMC)の指導、比較群に無作為に割り付け、知覚された身体的有能さへの効果を検討した。処置×時間の有意な交互作用があり(p値.001未満)、MMC群では身体的有能さの得点が時間とともに有意に高まったが、低自律性群と比較群では向上がなかった。著者らは、MMCは達成動機づけに関わる心理的な利点をもたらすとしている。DOIPubMedEurope PMC
  22. 系統的レビュー 保育・幼児教育施設における子どもの客観的に測定した身体活動と座位行動の関連要因:系統的レビューTonge KL, Jones RA, Okely AD. Correlates of children's objectively measured physical activity and sedentary behavior in early childhood education and care services: A systematic review. Prev Med. 2016;89:129-139.保育・幼児教育施設での子どもの身体活動と座位行動(客観的測定)の関連要因を、1992〜2015年に発表された研究27件の系統的レビューで検討した。66の変数が見つかり、身体活動と最も強く関連したのは子どもの性別と年齢、粗大運動の協調性、活動の機会の提供、屋外環境の特徴(広さ、利用、有無)だった。座位行動と強く関連したのは屋外環境があることのみだった。DOIPubMedEurope PMC
  23. 系統的レビュー 保育・幼児教育施設での子どもの機器で測った身体活動と座位時間に関連する環境と実践の要因:系統的レビューMartin A, Brophy R, Clarke J, et al. Environmental and practice factors associated with children's device-measured physical activity and sedentary time in early childhood education and care centres: a systematic review. Int J Behav Nutr Phys Act. 2022;19(1):84.保育・幼児教育施設に通う子どもの屋外空間の利用と、機器で測った身体活動・座位時間との関連を調べた29件の研究を系統的にレビューした。屋内より屋外で過ごすことは中高強度身体活動(MVPA)などの多さと関連し、屋外で遊ぶときのMVPAは屋内の2倍だった。屋外の遊び場の広さとMVPAには量反応関係がみられ、505m2以上でMVPAが多く、900m2を超えてもそれ以上は増えなかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  24. RCT 外遊びの時間を増やすことがラテン系の未就学児の身体活動に与える効果Alhassan S, Sirard JR, Robinson TN. The effects of increasing outdoor play time on physical activity in Latino preschool children. Int J Pediatr Obes. 2007;2(3):153-158.低所得家庭向けの幼稚園に通うラテン系の未就学児32人(3.6±0.5歳)のパイロット無作為化比較試験で、1日2回30分の屋外での自由遊びの時間を2日間追加した。加速度計で4日間連続測定した1日全体と園での平均カウント、中高強度身体活動の時間割合の変化に、群間で有意な差はなかった。著者らは、外遊びの時間を大きく増やしても身体活動量は増えなかったとしている。DOIPubMedEurope PMC
  25. 系統的レビュー 自然を活用した幼児教育と子どもの身体活動・座位行動・運動コンピテンス・その他の身体的健康:混合研究法による系統的レビューJohnstone A, McCrorie P, Cordovil R, et al. Nature-Based Early Childhood Education and Children's Physical Activity, Sedentary Behavior, Motor Competence, and Other Physical Health Outcomes: A Mixed-Methods Systematic Review. J Phys Act Health. 2022;19(6):456-472.自然を取り入れた幼児教育施設に通う2〜7歳児を対象に、身体活動・運動コンピテンスなどとの関連を39件の研究(量的31件、質的8件)から系統的にレビューした。中高強度身体活動の増加や敏捷性・物体操作スキルの向上との関連は一貫しなかったが、座位時間の減少とバランスの向上とは正の関連があった。質的研究からは、自然の中ではより強度の高い活動やリスクのある遊びが生まれることが示された。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  26. 前向きコホート 微細運動・粗大運動スキルはその後の心理社会的不適応と学力を予測するKatagiri M, Ito H, Murayama Y, et al. Fine and gross motor skills predict later psychosocial maladaptation and academic achievement. Brain Dev. 2021;43(5):605-615.保育所・小学校の子ども2,501人(5〜13歳)を追跡した縦断コホート研究で、就学直前に保育士が評価した運動スキルと、小学校で毎年測った学力(標準化された学力検査)・心理社会的不適応との関連を検討した。就学前の運動の困難は、6年生までの学力と心理社会的不適応に有意に関連していた。就学前の粗大運動の困難は、その後の仲間関係の問題や情緒症状の悪化と関連していた。DOIPubMedEurope PMC
  27. メタ解析 体育が子ども・青少年の運動有能性に及ぼす効果:系統的レビューとメタ解析Lorås H. The Effects of Physical Education on Motor Competence in Children and Adolescents: A Systematic Review and Meta-Analysis. Sports (Basel). 2020;8(6):E88.カリキュラムに基づく体育が子ども・青少年の総合的な運動有能性(運動能力)の発達に及ぼす効果を、20研究(効果量38)のメタ解析で検討した。体育を受けた群では、活動的な対照群と比べて運動有能性が有意に向上した(g = -0.69、95%信頼区間-0.91〜-0.46、n = 23)。年齢、体育の総時間、運動有能性の評価法は、効果量の有意な調整因子ではなかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  28. メタ解析 学校の体育授業中の中高強度身体活動を増やす介入の系統的レビューとメタ解析Lonsdale C, Rosenkranz RR, Peralta LR, et al. A systematic review and meta-analysis of interventions designed to increase moderate-to-vigorous physical activity in school physical education lessons. Prev Med. 2013;56(2):152-161.小学校・中等学校の体育授業で、授業時間に占める中高強度身体活動(MVPA)の割合を増やす介入の研究14件をメタ解析した。介入群の児童・生徒は通常の授業に比べ授業中のMVPAの時間が24%多かった(標準化平均差0.62)。著者らは、研究数の少なさ、中〜高のバイアスリスク、結果の異質性から根拠の強さには注意が必要としつつ、介入で体育中のMVPAを増やせるとしている。DOIPubMedEurope PMC
  29. RCT 統合的神経筋トレーニングが子どもの体力テストの成績に及ぼす効果Faigenbaum AD, Farrell A, Fabiano M, et al. Effects of integrative neuromuscular training on fitness performance in children. Pediatr Exerc Sci. 2011;23(4):573-584.小学2年生の体育2クラス40人を、統合的神経筋トレーニング(INT)群21人と対照群19人にクラスター単位で無作為に割り付けた。INT群は体育の最初の約15分に自体重での運動を週2回、8週間行い、腕立て伏せ、上体起こし、幅跳び、片脚ホップ、0.5マイル(0.8 km)走の成績が有意に改善した(p値0.05未満)。著者らは、INTは体育に加える効果的で時間効率のよい方法としている。DOIPubMedEurope PMC
  30. RCT 10週間の統合的神経筋トレーニングが6〜7歳児の基本的な動きのスキルと身体的自己効力感に及ぼす効果Duncan MJ, Eyre ELJ, Oxford SW. The Effects of 10-week Integrated Neuromuscular Training on Fundamental Movement Skills and Physical Self-efficacy in 6-7-Year-Old Children. J Strength Cond Res. 2018;32(12):3348-3356.小学校2校の6〜7歳児94人を、週2回の体育のうち1回を統合的神経筋トレーニング(INT)に置き換える10週間の介入群と対照群(41人)に無作為に割り付けた。INT群は対照群より動きの質(プロセス)の得点が大きく向上し(p = 0.001)、10m走、反動跳び、座位メディシンボール投げ、立ち幅跳びもより大きく向上した。身体的自己効力感の向上は男子だけにみられた。DOIPubMedEurope PMC無料全文(リポジトリ)
  31. 系統的レビュー 学校での神経筋トレーニングが子どもの基本的な動きのスキルと体力に及ぼす効果:系統的レビューLin J, Zhang R, Shen J, et al. Effects of school-based neuromuscular training on fundamental movement skills and physical fitness in children: a systematic review. PeerJ. 2022;10:e13726.14歳以下の健康な子どもを対象に、学校での統合的神経筋トレーニング(INT)を体育と比べたRCT・クラスターRCT 7件を系統的に検討した。INTは体育より姿勢制御(2研究)と基本的な動きのスキル(3研究)を大きく改善した。体力ではINTで筋力系体力、スピード、持久力、柔軟性が有意に向上したが、体育より大きく改善したのは筋力系体力のみだった。著者らは、INTを体育の授業に取り入れうるとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  32. 系統的レビュー 基本的な動きのスキル介入の指導法と健康アウトカムへの効果:系統的レビューTompsett C, Sanders R, Taylor C, et al. Pedagogical Approaches to and Effects of Fundamental Movement Skill Interventions on Health Outcomes: A Systematic Review. Sports Med. 2017;47(9):1795-1819.5〜18歳の子ども・青少年を対象に、基本的な動きのスキル介入の特徴と健康アウトカムへの効果を29件の研究から系統的にレビューした。93%の研究で基本的な動きの習熟度が向上し、専門家の指導に家庭練習と保護者の関与を組み合わせた介入は学校体育だけより効果的とみられた。心理的な自律性を促す環境は運動有能感・実際の能力と身体活動を高めやすかったが、肥満の改善、筋力、柔軟性への影響は小さかった。DOIPubMedEurope PMC
  33. 系統的レビュー 子ども・青少年・若年成人のポジティブな感情と身体活動を促す介入:系統的レビューKlos L, Feil K, Eberhardt T, et al. Interventions to Promote Positive Affect and Physical Activity in Children, Adolescents and Young Adults-A Systematic Review. Sports (Basel). 2020;8(2):E26.健康な子ども・青少年・若年成人で運動の楽しさと身体活動を測った介入研究13件(集団での身体活動プログラム5件、学校での多要素介入3件、インターネットを使った介入2件、ゲームを使った運動3件)を系統的に検討した。課題志向の指導スタイルと自発的に体を動かす機会を組み込んだ集団プログラムが最も一貫して好ましい結果と関連し、楽しさと身体活動を高める効果には中程度の根拠があった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  34. 総説 子ども・青少年の組織的な身体活動セッションを設計・実施するための枠組み:「SAAFE」指導原則の論拠と解説Lubans DR, Lonsdale C, Cohen K, et al. Framework for the design and delivery of organized physical activity sessions for children and adolescents: rationale and description of the 'SAAFE' teaching principles. Int J Behav Nutr Phys Act. 2017;14(1):24.体育や放課後プログラムの時間の身体活動量は推奨よりかなり低いことが多い。本論文は、学校、地域のスポーツ、放課後プログラムで行う組織的な身体活動セッションの計画・実施・評価を導く根拠に基づく枠組みとして、支援的・活動的・自律的・公正・楽しい(SAAFE)の原則を示し、その概念的・実証的な基盤を叙述的・統合的にレビューした。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  35. メタ解析 体育の授業への介入が子ども・青少年の認知と学業成績に及ぼす効果:系統的レビューとメタ解析García-Hermoso A, Ramírez-Vélez R, Lubans DR, et al. Effects of physical education interventions on cognition and academic performance outcomes in children and adolescents: a systematic review and meta-analysis. Br J Sports Med. 2021;55(21):1224-1232.5〜18歳を対象に、体育の量(授業時間)や質(授業中の活動)を高める介入の試験19件(8676人、女子46.5%)を統合した。質を高める介入は認知(Hedges' g=0.38、95%CI 0.15〜0.60)と学業成績(g=0.15、95%CI 0.06〜0.24)を高めたが、授業時間を増やす介入の学業成績への効果はごく小さく有意でなかった(g=0.09)。DOIPubMedEurope PMC
  36. メタ解析 小学生の運動コンピテンスを高める身体活動介入の系統的レビューとメタ解析:包括的学校身体活動プログラム(CSPAP)の視点からMoon J, Webster CA, Stodden DF, et al. Systematic review and meta-analysis of physical activity interventions to increase elementary children's motor competence: a comprehensive school physical activity program perspective. BMC Public Health. 2024;24(1):826.5〜12歳の小学生を対象に、身体活動介入が運動コンピテンスに及ぼす効果を包括的学校身体活動プログラム(CSPAP)の枠組みで分類して27件の研究を系統的にレビューし、26件をメタ解析した。介入前後の運動コンピテンスの向上の効果量は中〜大(Hedges g = 0.41〜0.79)だった。研究期間、実施者、研究デザインによる有意な差はなく、デザインや測定法、実施状況の異質性は大きかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  37. 系統的レビュー 加速度計で測定した学校の休み時間の身体活動の根拠の概観:系統的レビューの更新Pulido Sánchez S, Iglesias Gallego D. Evidence-Based Overview of Accelerometer-Measured Physical Activity during School Recess: An Updated Systematic Review. Int J Environ Res Public Health. 2021;18(2):E578.加速度計で学校の休み時間の子どもの中高強度身体活動(MVPA)を測った43論文(横断研究34件、縦断研究3件、準実験研究6件)を系統的に検討した。休み時間には年少の子どもほど、また概して男子のほうが女子より活発で、学校は1日のMVPAの40%超を占めていた。介入プログラムでMVPAは最大5%増え、用具や施設の提供は身体活動を高めるうえで有益だった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  38. 系統的レビュー 子どもと青少年の座位行動の決定要因に関する系統的レビュー:DEDIPAC研究Stierlin AS, De Lepeleere S, Cardon G, et al. A systematic review of determinants of sedentary behaviour in youth: a DEDIPAC-study. Int J Behav Nutr Phys Act. 2015;12:133.子どもと青少年の座位行動の予測因子・決定要因を、2000年1月〜2014年5月に発表された研究37件(横断研究は除外)の系統的レビューで検討した。年齢は座位時間全体と、体重の状態とベースラインのスクリーンタイムは追跡時のスクリーンタイムと正の関連を示した。道路を安全に渡れる場所があることや、朝と昼の休み時間を長くすることは座位時間の少なさと関連していた。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  39. メタ解析 子ども・青少年の学校の休み時間の活動レベルを変える介入:系統的レビューとメタ解析Parrish AM, Chong KH, Moriarty AL, et al. Interventions to Change School Recess Activity Levels in Children and Adolescents: A Systematic Review and Meta-Analysis. Sports Med. 2020;50(12):2145-2173.学校の休み時間の介入が子ども・青少年の身体活動と座位行動に及ぼす効果を、43研究(可動式の用具、構造化した休み時間、多要素など8種類の戦略)で系統的に検討し、16研究をメタ解析した。中高強度身体活動の時間の群間差はRCTで0.18(95%信頼区間-0.00〜0.36、p値0.05)と境界的に有意で、座位行動には有意差がなかった。著者らは、有望だが強い結論は出しにくいとしている。DOIPubMedEurope PMC
  40. 系統的レビュー 「楽しいことは全部、先生が『危ない!』と言う」:学校での活発な遊びの安全とリスクについて子どもの声を聞く系統的レビューJerebine A, Fitton-Davies K, Lander N, et al. "All the fun stuff, the teachers say, 'that's dangerous!'" Hearing from children on safety and risk in active play in schools: a systematic review. Int J Behav Nutr Phys Act. 2022;19(1):72.小中学校の休み時間の活発な遊びにおける安全とリスクについて、子ども自身の認識を調べた質的研究31件(11か国140校、子ども1408人)を系統的レビューで統合した。23のリスクと安全のテーマと、子どもが学校で望む10種類のリスクのある遊びが抽出された。監督の仕方、規則、遊具の制限などの社会文化的要因が活発な遊びを制約しており、子どもはそれを大人の身体的安全への懸念によるものと受け止めていた。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  41. 系統的レビュー 「子どもは大切な積み荷、少しの危険も冒させない!」:学校での子どもの活発な遊びの安全とリスクについての大人の声(系統的レビュー)Jerebine A, Fitton-Davies K, Lander N, et al. "Children are precious cargo; we don't let them take any risks!": Hearing from adults on safety and risk in children's active play in schools: a systematic review. Int J Behav Nutr Phys Act. 2022;19(1):111.小学校・中学校の休み時間の子どもの活発な遊びについて、保護者、教師、校庭の見守り役、校長などの大人が安全とリスクをどう捉えているかを扱った質的研究25件(9か国89校の大人608人)を統合した。大人がリスクを避けるか許容するかを左右する要因として、制約する要因10と後押しする要因4が見いだされた。制約の背景には子どものけがへの不安と、けがの際の責任追及への恐れがあった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  42. 合意声明・指針 活発な外遊びに関するポジションステートメントTremblay MS, Gray C, Babcock S, et al. Position Statement on Active Outdoor Play. Int J Environ Res Public Health. 2015;12(6):6475-6505.3〜12歳の子どもの活発な外遊びについて、分野を超えた関係者と研究者が、系統的レビュー2件、専門家9人と17の個人・団体の参加、1908人への意見聴取を経てポジションステートメントを作成し、95%超の関係者が賛同した。声明は、リスクを伴う自然や屋外での活発な遊びは健やかな発達に欠かせないとし、家庭、学校、保育、地域、自然のあらゆる場で、子どもが自分で決める外遊びの機会を増やすよう推奨している。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  43. メタ解析 教室での身体活動介入が学業と身体活動に及ぼす効果:系統的レビューとメタ解析Watson A, Timperio A, Brown H, et al. Effect of classroom-based physical activity interventions on academic and physical activity outcomes: a systematic review and meta-analysis. Int J Behav Nutr Phys Act. 2017;14(1):114.小学生を対象に教室で行う身体活動の介入が学習関連の成果に及ぼす効果を、論文39件(うち16件をメタ解析)から検討した。教室での身体活動は授業に集中する行動を増やし(標準化平均差0.60、95%信頼区間0.20〜1.00)、進捗を確認する評価法を用いた場合は学業成績も改善した(1.03)。一方、認知機能(0.33)と身体活動量(0.40)には効果がみられなかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  44. メタ解析 小学校での運動休憩(アクティブブレイク)の介入の評価:系統的レビューとメタ解析Masini A, Marini S, Gori D, et al. Evaluation of school-based interventions of active breaks in primary schools: A systematic review and meta-analysis. J Sci Med Sport. 2020;23(4):377-384.小学生を対象とした授業中の運動休憩(アクティブブレイク)の介入が、身体活動量、授業中の行動、認知機能、学業成績に与える効果を、介入研究22件の系統的レビューとメタ解析で検討した。運動休憩は中高強度身体活動と歩数を有意に増やし、メタ解析でも歩数で有意な結果が示された。身体活動量と授業中の行動には良い効果がみられたが、認知機能と学業成績の結果は一貫しなかった。DOIPubMedEurope PMC
  45. メタ解析 身体を動かす授業が学齢期の子どもの学習成果と楽しさに及ぼす効果:系統的レビューとメタ解析Bedard C, St John L, Bremer E, et al. A systematic review and meta-analysis on the effects of physically active classrooms on educational and enjoyment outcomes in school age children. PLoS One. 2019;14(6):e0218633.座ったままの通常授業と比べて身体活動を取り入れた授業の効果を調べた研究25件(児童生徒約6,181人)を系統的にレビューした。学業成績を測った20件(842人)の統合では、小さな正の効果がみられた(SMD = 0.28、95%CI 0.09〜0.47)。ただし多くの研究で、バイアスのリスクは一部ありまたは高かった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  46. RCT 身体活動が児童の学業成績に与える効果:アクティブ・スマーター・キッズ(ASK)クラスター無作為化比較試験Resaland GK, Aadland E, Moe VF, et al. Effects of physical activity on schoolchildren's academic performance: The Active Smarter Kids (ASK) cluster-randomized controlled trial. Prev Med. 2016;91:322-328.ノルウェーの小学校57校の5年生1129人(10歳)のクラスター無作為化比較試験で、7か月間の学校での身体活動介入(週90分の体を動かす授業、1日5分の授業中の運動休憩、1日10分の運動の宿題)の学業成績への効果を検討した。主解析では成績に効果はなかった(標準化差0.01〜0.06)が、算数の成績が最初に最も低かった3分の1では効果がみられた(標準化差0.62、95%CI 0.19〜1.07)。DOIPubMedEurope PMC
  47. 系統的レビュー 身体活動と学業成績:アンブレラレビューBarbosa A, Whiting S, Simmonds P, et al. Physical Activity and Academic Achievement: An Umbrella Review. Int J Environ Res Public Health. 2020;17(16):E5972.学齢期の子ども・青少年の身体活動と学業成績に関する系統的レビュー・メタ解析41件を総括した。メタ解析では効果はなし〜小〜中程度の正の効果で、継続的な身体活動は中程度の正の効果を示し、一過性の身体活動では利益がみられなかった。著者らは、身体活動は学業成績を損なわず、むしろ有益な可能性があるとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  48. 系統的レビュー 小学校の教室で運動を取り入れる取り組みの促進要因と障壁:系統的レビューMichael RD, Webster CA, Egan CA, et al. Facilitators and Barriers to Movement Integration in Elementary Classrooms: A Systematic Review. Res Q Exerc Sport. 2019;90(2):151-162.小学校の教室で授業中に体を動かす活動を取り入れる取り組み(ムーブメント・インテグレーション)の促進要因と障壁を、28論文の内容分析で系統的に検討した。12のテーマが見いだされ、管理職の支援や資源などの組織要因と、教員の自信や実施のしやすさなどの個人内要因という2つの社会生態学的レベルに分類された。DOIPubMedEurope PMC
  49. メタ解析 子どもの身体活動に対する介入の効果:客観的に測定した結果を用いた比較試験の系統的レビューとメタ解析Metcalf B, Henley W, Wilkin T. Effectiveness of intervention on physical activity of children: systematic review and meta-analysis of controlled trials with objectively measured outcomes (EarlyBird 54). BMJ. 2012;345:e5888.子ども・青少年の身体活動を高める4週間以上の介入で、1日全体の身体活動を加速度計で測った比較試験30件(14,326人、うち加速度計の測定6153人)をメタ解析した。総身体活動量への統合効果は小さいかごくわずかだった(標準化平均差0.12、95%信頼区間0.04〜0.20)。著者らは、効果は1日約4分の歩行・走行の増加に相当する小ささで、BMIや体脂肪が減りにくい一因と考えられるとしている。DOIPubMedEurope PMC
  50. メタ解析 学校での身体活動介入は効果的で公平か? 加速度計で活動を測ったクラスター無作為化比較試験のメタ解析Love R, Adams J, van Sluijs EMF. Are school-based physical activity interventions effective and equitable? A meta-analysis of cluster randomized controlled trials with accelerometer-assessed activity. Obes Rev. 2019;20(6):859-870.加速度計で中高強度身体活動(MVPA)を測った学校での身体活動介入のクラスターRCTを検索し、基準を満たした25件のうち17件をメタ解析した。1日のMVPA時間に対する統合効果はなく有意でもなかった。性別や社会経済的地位による効果の違いもみられなかった。著者らは、介入の実施忠実度を評価し高めることが必要としている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  51. メタ解析 6〜18歳の子ども・青少年の身体活動と体力を高める学校での身体活動プログラムDobbins M, Husson H, DeCorby K, et al. School-based physical activity programs for promoting physical activity and fitness in children and adolescents aged 6 to 18. Cochrane Database Syst Rev. 2013:CD007651.6〜18歳を対象とした12週間以上の学校での身体活動介入のRCT 44件(36,593人)を系統的に検討した。介入群では学校時間中に中高強度身体活動(MVPA)を行う割合が高く(オッズ比2.74、95%信頼区間2.01〜3.75)、MVPAは5〜45分多く、テレビ視聴は1日5〜60分少なかった。血圧やBMIへの効果は小さく、著者らは研究の多くがバイアスリスク中等度以上で慎重な解釈が必要としている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  52. 系統的レビュー 実社会における学校での身体活動・座位行動介入の採用・実施・持続:系統的レビューCassar S, Salmon J, Timperio A, et al. Adoption, implementation and sustainability of school-based physical activity and sedentary behaviour interventions in real-world settings: a systematic review. Int J Behav Nutr Phys Act. 2019;16(1):120.学齢期の子ども・青少年の身体活動増加や座位行動削減を目指し、実社会の条件で行われた学校での介入研究27論文(17介入)を系統的に検討した。14の実装モデルが使われていたが、多くは結果の解釈のためだった。採用・実施・持続に関わる要因は269(障壁93、促進要因176)見いだされた。著者らは、計画段階から実装モデルを使う例の少なさが規模拡大時の成果の乏しさにつながりうるとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  53. メタ解析 子どもの肥満を予防する介入Waters E, de Silva-Sanigorski A, Hall BJ, et al. Interventions for preventing obesity in children. Cochrane Database Syst Rev. 2011:CD001871.12週間以上の子どもの肥満予防介入の比較研究55件を系統的に検討し、37研究(27,946人)をメタ解析した。体脂肪指標(BMIまたはzBMI)の標準化平均差は-0.15 kg/m2(95%信頼区間-0.21〜-0.09)で、6〜12歳で-0.15、0〜5歳で-0.26、13〜18歳で-0.09だった。著者らは、学校での身体活動の機会と基本的な動きのスキルの育成などを有望な戦略に挙げている。DOIPubMedEurope PMC
  54. 系統的レビュー 子ども・青少年の身体活動をどう促進するか? 場面別のレビューの系統的レビューMessing S, Rütten A, Abu-Omar K, et al. How Can Physical Activity Be Promoted Among Children and Adolescents? A Systematic Review of Reviews Across Settings. Front Public Health. 2019;7:55.ドイツの身体活動推進の国の勧告づくりの一環として、子ども・青少年の身体活動促進に関するレビューを系統的に集め、質と関連性の高い39件(家庭3件、保育4件、学校28件、その他4件)を分析した。どの場面でも保護者が子どもの身体活動の促進に重要な役割を果たしており、保育施設と学校では多要素介入の有効性が示された。著者らは、地域や政策レベルの介入の研究が不足しているとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  55. 系統的レビュー 保護者が直接関与する学校での身体活動・栄養介入が子どものBMIとエネルギーバランス関連行動に及ぼす効果:系統的レビューVerjans-Janssen SRB, van de Kolk I, Van Kann DHH, et al. Effectiveness of school-based physical activity and nutrition interventions with direct parental involvement on children's BMI and energy balance-related behaviors – A systematic review. PLoS One. 2018;13(9):e0204560.4〜12歳を対象に、保護者が直接関与する小学校での身体活動・座位行動・栄養の介入研究25件を系統的に検討した。好ましい結果を示した研究の割合は、BMIまたはBMI zスコアで61.1%、身体活動で81.1%、座位行動で75%で、栄養行動の結果は一定しなかった。著者らは、複数の行動を対象にし、1年以上続け、学校と家庭の物理的・社会的環境に働きかける介入を勧めている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  56. メタ解析 発達性協調運動症(DCD)の子どもと青年に対する学校での運動技能介入:系統的レビューとメタ解析Pohjanvirta A, Pöyliö T, Robinson K, et al. School-based Motor Skill Interventions for Children and Adolescents with Developmental Coordination Disorder: A Systematic Review and Meta-Analysis. Arch Phys Med Rehabil. 2026:S0003-9993(26)00759-8.5〜19歳の発達性協調運動症(DCD)またはその疑いのある子どもへの学校での運動技能介入を調べた35研究を系統的にレビューし、18研究(効果量47)をメタ解析した。運動パフォーマンスへの効果は大きかった(Hedges g=1.06、95% CI 0.60-1.53)。週3回以上、総量500分以上の介入で効果が最も大きく、教師が行う介入は外部の指導者による介入より効果が大きかった。DOIPubMedEurope PMC
  57. 横断研究 日本の子ども・青少年における客観的に測定した身体活動と座位行動の性別・学年による違い:横断研究Ishii K, Shibata A, Adachi M, et al. Gender and grade differences in objectively measured physical activity and sedentary behavior patterns among Japanese children and adolescents: a cross-sectional study. BMC Public Health. 2015;15:1254.日本の3〜15歳の男子329人・女子362人の身体活動を加速度計で測った横断研究である。座位行動は1日441.4分(装着時間の53.7%)で、男子は女子よりガイドラインを満たしやすく(オッズ比2.07、95%信頼区間1.45〜2.96)、学年が上がるほど活動量は少なかった。中学生に比べ、未就学児(6.66)、小学校低学年(17.11)、高学年(7.49)はガイドラインを満たしやすかった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  58. その他 日本の子ども・青少年の身体活動に関する2018年版通知表の結果Tanaka C, Tanaka S, Inoue S, et al. Results from the Japan's 2018 report card on physical activity for children and youth. J Exerc Sci Fit. 2019;17(1):20-25.全国を代表するデータを用いて、日本の子ども・青少年の身体活動に関する2018年版の通知表を作成した。組織的なスポーツ参加(B-)、活動的な通学(A-)、体力(A)、体重状態(A)は良好だった一方、座位行動はC-で、身体活動全体と活発な遊びは評価できなかった。影響要因では家族の影響がC-、学校がB+、政府の戦略と投資がBだった。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
  59. 系統的レビュー 学齢期の子どもの基本的な動きのスキルを測る観察評価法の妥当性と信頼性:系統的レビューEddy LH, Bingham DD, Crossley KL, et al. The validity and reliability of observational assessment tools available to measure fundamental movement skills in school-age children: A systematic review. PLoS One. 2020;15(8):e0237919.学齢期の子どもの基本的な動きのスキルを観察で評価する24の検査について、妥当性・信頼性を調べた90件の研究を系統的にレビューした。21の検査は心理測定特性を支える根拠が乏しいかなく、最も研究の多かったTGMD(34件)とMABC(37件)のうち、TGMDでは妥当性・信頼性について一貫して良好な結果が報告されたが、MABCで同様の結果を示した研究は64%だった。著者らは、学校での全員スクリーニングに使える根拠のある検査は現状ではないとしている。DOIPubMedEurope PMC無料全文(PMC)
PRIMARY SOURCES

ガイドライン・公的統計・参照先

本章は、公表されている研究論文・公的な指針・統計の要約です。子どもの発達や運動の苦手さ、けがの診断と治療は、小児科医・整形外科医など担当の医師や専門職の判断に基づいて行ってください。一本歯下駄GETTAは医療機器ではなく、発達やけがの診断・治療・予防を目的とした製品ではありません。感じ方には個人差があります。一本歯下駄GETTAを子どもが使うときは、子どもは5歳から10歳向けの一本歯下駄Kidsで、大人がそばで見守る。足や脚に痛み・腫れ・けががあるときは使わない。室内の平らな床で、壁や手すりのそばで、1〜2分から(本図鑑第12章)。